令和８年熊本地震　日赤救護班の活動を振り返る －発災直後から復旧・復興まで、被災者に寄り添い続けて－

日本赤十字社（以下、日赤）は、令和８年熊本地震の発災直後から２か月あまりにわたり、全国の支部や医療施設などの力を結集し、医療救護や救援物資の配布、避難所の環境改善、こころのケアなど、さまざまな活動を展開してきました。
その中でも、被災された方々に最も近い場所で活動し、刻々と変化する現場の課題やニーズを把握しながら支援に携わったのが、「救護班」です。令和８年９月末までに、全国の赤十字病院や施設などから、のべ188班もの救護班が被災地に派遣されました。
今回は、発災直後の緊急対応から長期化する避難生活の支援まで、救護班が果たしてきた役割を振り返ります。

■発災後、すぐに現場に駆けつけるため「救護班」を常備

日赤の災害救護活動の歴史は、1888（明治21）年の福島県磐梯山噴火災害にまで遡り、全国に90ある赤十字病院が設立された当初の目的も、いざという時に活動する救護員を養成することでした。現在は、全国486班 （6,283人／令和8年3月31日現在）の救護班が、通常の病院業務に従事しながら、研修や訓練を通じて災害救護に必要な知識や技術を身に付け、発災時には迅速に被災地へ赴き、救護活動を行うための体制を整えています。
救護班の基本編成は、医師1人、看護師長１人、看護師2人、管理・調整要員2人の計6人で、必要に応じて薬剤師や助産師などが加わります。
今回の地震では、発災翌日に福岡県（２班）、佐賀県、長崎県の赤十字病院の救護班計４班が活動を開始しました。その後も、各救護班が4～5日ごとに交代しながら活動を継続し、被災地への支援を途切れることなく続けました。

■発災直後の急性期：まずは被災地のニーズ把握から

地元の熊本赤十字病院に所属する田中看護師長は、毎日３か所ほどの避難所を回り、初めて救護班の一員として避難所の状況確認やニーズの把握を行いました。その中で、規模の大きな避難所と市街地から離れた小規模な避難所では、届く物資や生活環境に差があることや、長引く避難生活によるストレスから避難所内で混乱やトラブルが生じている状況を目の当たりにしました。こうした状況を把握し、救護活動などを総括する災害医療コーディネーターと共有して、被災された方のニーズに応じた支援につなげることが重要だったと話します。

■長引く避難生活：少しでも心身の負担を減らすために

今回の災害では、発災直後から医療ニーズは比較的限定的でした。一方で、猛暑の中で長引く避難生活は、被災された方々の心身に大きな負担をもたらしていました。そのため日赤の救護班は、「被災者ファーストで、できることは何でもやる」という姿勢で活動を継続しました。

熊本赤十字病院の救護班第５班として活動した早野医師も、断水が続く中で避難所の衛生環境の改善や段ボールベッドの設置などに携わりました。また、他の支援団体とも積極的に連携し情報収集を行い、課題解決につなげる役割を担いました。
「避難所には救援物資が届いていても、生活環境の面で改善が必要な課題が残されていることが少なくありませんでした。災害対策本部からのミッションを遂行しながら、現場で新たな課題やニーズを把握し、本部へ共有して改善につなげていく。その地道な積み重ねこそが、最も重要な活動だったと思います。また、避難所の中にはすでにコミュニティが形成されていたため、外部からの支援者として前面に出すぎるのではなく、現場のペースや関係性を尊重しながらサポートすることを心掛けました。」

■これからも、復旧・復興を目指してつながる日赤の支援

国・県や被災地の自治体、さまざまな支援団体のそれぞれが強みを活かして活動する中で、日赤の強みは、全国の支部や赤十字病院のネットワークを基盤に、発災直後から、復旧・復興に向けての歩みを始めた現在にいたるまで、被災された方々に寄り添い続けられることにあります。また、医療ニーズへの対応だけでなく、被災された方々の声に耳を傾け、その時々に必要な支援へとつなげられることも大きな特徴です。

通常の診療を続けながら、この２か月間にわたって継続的に救護班を派遣してきた熊本赤十字病院の早野医師と田中看護師長は次のように語ります。

発災から３か月近くが経過し、被災された方々を取り巻く状況も少しずつ変化しています。救護班の派遣は９月末をもって終了しましたが、日赤による支援が終わるわけではありません。今後は熊本県支部と熊本赤十字病院を中心に、被災された方々の暮らしに寄り添いながら、地域に根差した中長期的な支援を継続してまいります。