原子力災害に備えた救護研修を開催しました

　原子力災害が発生すると、放射線という目に見えないリスクに対応しながら救護活動を行うことになります。こうした環境で活動する職員にとって、放射線に関する正しい知識をもち、防護資機材の取り扱い方法を理解することは、自らの安全を守るうえで非常に大切です。

　日本赤十字社では、いかなる状況下でも救護活動を実施できる体制を整えるため、平成26年度から原子力災害への備えを強化するための研修を行っています。

　本年度は、11月に第１ブロック（北海道＋東北、会場：北海道支部）、12月に第４ブロック（関西、会場：兵庫県支部）で研修を開催しました。

　研修では、放射線の基礎知識や防護資機材（個人線量計など）の使い方を学んだほか、原子力災害を想定した演習やグループワークも行いました。赤十字病院をはじめ、救護班を委託している公立病院などから医師、看護師、診療放射線技師、事務職員など約70名が参加しました。

　多職種が一堂に会し、それぞれの役割や視点を共有しながら、原子力災害時に必要な連携のあり方を検討しました。また、安全管理に重点をおいた救護活動の展開方法について理解を深めました。

　日本赤十字社では、今後も原子力災害をはじめさまざまな災害に備え、平時からの研修や訓練を通じて、救護活動を支える人材の育成と体制強化に取り組んでまいります。