採用試験を受けた各都道府県内（本社を含めた首都圏採用の場合はその地域内）での異動が中心になりますが、自身の希望や事業方針等によっては県境を超えた広域異動の可能性もあります。
　また、実際に行う業務についても、広い視野を持つ次世代のリーダーとしての資質を身につけるため、１つの事業や分野に留まることなく、様々な業務に従事することになります。

　赤十字事業を推進する人材を育成するために、様々な研修に取り組んでいます。具体的には入社前の内定者研修、入社後の新規採用職員研修、入社1年後、２年後のフォローアップ研修を始め、役職・職務階層ごとに必要な知識習得や能力開発を目的とした『階層別研修』、専門的知識・技術の向上を目的とした『職能別研修』、階層・職種を越えて、特定の課題について専門的研修を行い、関連業務の推進を図ることを目的とした『課題別研修』等を実施しています。

　社会保険等の法定福利に加え、職員が安心して働き続けることができるよう、様々な福利厚生制度が職員をサポートしています。

☆万一の病気やけがの場合
　万一病気やけがで働くことができなくなった場合でも、職員が安心して療養に専念できるよう、社会保険からの給付と日本赤十字社独自の休業補償制度を組み合わせることにより、一定期間所得を保障します。
　また、死亡や入院に備えた任意加入の団体保険（「日赤グループ保険」）も制度として用意しています。

☆子育てを応援
　養育する子が３歳に達するまで育児休業の取得が可能で、１歳に達するまでの間は一定の所得を保障したり、小学校に就学するまでの間は短時間の勤務を可能にするなど、子育てをしながら働く職員を応援しています。

☆豊かなシニアライフの実現をサポート
　日本赤十字社の職員は日本赤十字社厚生年金基金の加入員になります。勤続年数等一定の要件を満たして退職した職員には、厚生年金基金から加算年金（老齢基礎・厚生年金の上乗せ給付）が支給され、より豊かなシニアライフの実現をサポートします。更に任意加入の団体保険制度（「日赤積立年金」）を組み合わせることにより、安心で充実した生活環境を整えることができます。
　もちろん、勤続年数に応じて支給される退職金制度も用意しています。

☆ほかにもこんな制度が
　介護休暇制度や住宅融資制度等の生活支援、宿泊施設やスポーツクラブの割引利用制度等の余暇支援、更には自己啓発支援等、職員のニーズと社会環境を考えた福利厚生制度を展開しています。
　＊「社宅」については、個々の支部・施設がニーズに応じて整備しています。