歴史・沿革

日本赤十字社の創立

写真:佐野常

日本赤十字社 創立者(初代社長)
佐野常民

日本赤十字社は、1877年(明治10年)に設立された博愛社がその前身となっています。その後、1886年(明治19年)に日本政府がジュネーブ条約に加入したことに伴って、翌1887年に名称を日本赤十字社と改称しました。

博愛社は、1877年2月に発生した西南戦争の折、佐野常民(さのつねたみ)大給恒(おぎゅうゆずる)の両元老院議官によって設立された救護団体です。西南戦争では、明治政府軍と薩摩軍の激しい戦闘が繰り広げられ、両軍ともに多数の死傷者を出しました。

この時この悲惨な状況に対し佐野、大給の二人は救護団体による戦争、紛争時の傷病兵の救護の必要性を痛感し、ヨーロッパにある赤十字と同様の救護団体を作ろうと思い立ちました。

1877年(明治10年)、佐野、大給両人を発起人として、政府に対して救護団体博愛社の設立を願い出ました。しかし、この願いは認められませんでした。その理由は、

『このような考えは素晴らしいことではあるが、

  • 現地には救護に必要な医師等は派遣しており、医療は足りている。
  • 今、新しい組織を作って戦地に送れば、混乱をきたす。
  • 欧州では国家間の戦争の際に組織(赤十字)を作って救護することは知っているが、このたびの内戦にまで適用されるものなのかどうかは分からない。
  • このような組織の創設は、平和な時に十分時間をかけて検討すべき。』

このようなものでした(「明治政府からの回答書」参照)。

博愛社設立許可の図

博愛社設立許可の図(熊本洋学校教師館)

しかしながら、戦場ではおびただしい数の負傷兵が手当てもされず、放置されていたことは事実で、博愛社の設立を急いだ佐野は、征討総督有栖川宮熾仁親王(ありすがわのみや・たるひとしんのう)に直接、博愛社設立の趣意書を差し出すことに意を決し、1877年5月、熊本の司令部に願い出ました。

有栖川宮熾仁親王は英断をもってこの博愛社の活動を許可されました。

救護活動の許可を得た博愛社の救護員は、直ちに現地に急行し、官薩両軍の傷病者の救護にあたりました。

日本赤十字社の沿革

明治(PDF:8.5MB)大正(PDF:6.2MB)昭和(PDF:18MB)平成(PDF:8.3MB)

1822年12月 佐野常民、佐賀に生まれる
1839年11月 大給恒、江戸に生まれる
1867年 佐野常民、パリ万国博覧会(赤十字館)視察
1873年 佐野常民、ウィーン万国博覧会視察
1877年5月 佐野常民、大給恒、博愛社設立
西南戦争で負傷者救護
1886年11月 博愛社病院設立
1887年5月 博愛社を日本赤十字社と改称、赤十字国際委員会から承認される
1888年7月 磐梯山噴火、初の災害救護
1890年4月 看護婦養成開始
1891年5月 渋谷に病院を移転
1892年6月 本社病院開院
1894年8月 日清戦争救護(~95)
1899年4月 病院船「博愛丸・弘済丸」完成
1900年7月 北清事変救護
1901年11月 日本赤十字社条令認可、社団法人として登記
1902年12月 佐野常民死去
1904年2月 日露戦争救護(~05)
1910年1月 大給恒死去
1912年5月 皇后陛下(後の昭憲皇太后)から国際赤十字に基金下賜
1914年7月 第一次世界大戦救護(~15)
1920年5月 日赤看護婦3名第1回ナイチンゲール記章受章
7月 ポーランド孤児救済
1922年5月 ロシア避難民救済
6月 最初の青少年赤十字発足
1923年9月 関東大震災救護
1931年11月 満州事変救護
1934年10月 第15回赤十字国際会議開催(東京)
1937年7月 日華事変から第二次世界大戦終結までの救護活動
1945年 米国赤十字社、日本赤十字社再建に協力
1948年4月 青少年赤十字組織変更
5月 赤十字奉仕団結成
1952年4月 血液銀行開設
10月 日本赤十字社法制定
1953年12月 中共・ソ連地区の邦人引揚交渉
1956年4月 北朝鮮在住邦人引揚交渉
9月 広島原爆病院完成
1958年5月 長崎原爆病院完成
1959年12月 在日朝鮮人北朝鮮帰還援助(~67)
1963年 連盟理事会で日赤提案の「核兵器の使用、実験禁止決議」可決
1965年9月 第1回献血運動推進全国大会
1966年 学校法人日本赤十字学園設立
1970年7月 東南アジア太平洋地域青少年赤十字
国際セミナー「こんにちわ’70」開催
1971年5月 在日朝鮮人北朝鮮帰還援助再開
1975年5月 ベトナム難民援護事業(~95)
1977年5月 日本赤十字社、創立100周年記念式典、本社社屋再建
1983年2月 「NHK海外たすけあい」キャンペーン開始
1985年8月 群馬県御巣鷹山の日航機墜落事故救護班派遣
1993年7月 北海道南西沖地震災害救護
1995年1月 阪神・淡路大震災救護
1996年12月 ペルー日本大使公邸人質事件救護班派遣・活動
1997年5月 日本赤十字社、創立120周年記念式典
1999年 国際人道法フォーラム開催(東京)
10月 核酸増幅検査(NAT)の導入
2000年6月 三宅島噴火災害救護
2001年1月 インド大地震における初のERU(緊急対応ユニット)の導入
2002年8月 日本赤十字社法制定50周年・創立125周年
2004年10月 新潟県中越地震災害救護
12月 スマトラ島沖地震・津波災害救援
2005年3月 愛知万博に国際赤十字・赤新月パビリオンを出展
10月 パキスタン北部地震災害救援
2006年5月 ジャワ島中部地震災害救援
12月 ケニア洪水災害救援
2007年3月 能登半島地震災害救護
7月 新潟県中越沖地震災害救護
11月 バングラデシュ サイクロン災害救援
2008年5月 ミャンマー サイクロン災害救援
5月 中国四川省大地震災害救援
6月 平成20年岩手・宮城内陸地震災害救護