ひとりでも多くのいのちを救うために

　発災当日、即座に全国の赤十字病院から55の医療救護班が被災地に向けて出動。
　9月末までの派遣の間、岩手県、宮城県、福島県の３県を中心に87,000人以上を診療しました。
　被災地に派遣された救護班総数は、全国92の赤十字病院から821班6,500人以上となり、また、6カ月を超える派遣は、阪神・淡路大震災の約2カ月間と比べても長期にわたる活動となりました。

　活動の拠点となったのは、被害が甚大であった宮城県石巻市にある石巻赤十字病院。地域の病院が壊滅的な被害を受ける中、唯一病院機能を維持できた医療機関として、被災者を守る最後の砦となりました。
　
　3月20日には、効率的に救護活動を行うため、自治体・医師会・大学などの関係各機関と調整し、すべての救護チームを一元的に統括する「石巻圏合同救護チーム」を立ち上げ、日赤救護班は１日最大72チーム（医師114 名）5月30日までにのべ958チームが活動しました。
　また、日赤のスケールメリットを生かし、合同救護チーム本部への事務支援も行い、本社・全国の支部・病院からのべ888名が派遣されました。


　現在、救護班としての活動は終了いたしましたが、福島県の原発事故による警戒区域への一時帰宅者に対し、中継ポイントに医療スタッフの派遣を継続して行っております。

　日本赤十字社では、10月の日赤医学会をはじめとして各種会議、研修において未曽有の大災害における医療救護活動を評価し、課題を共有することで、今後の災害における対応能力の更なる強化を図っています。

※医療救護班
　医師1人・看護師3人・運転手1人・事務管理要員1人の計6人で構成され、被災地に到着次第、被災者の救護活動にあたります。