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総合職として働く【新卒】

これからの赤十字 vol.1

国内災害救護



すべては被災者のために


事業局 救護福祉部 次長

三井 俊介

誇りを持てる職業、職場を選ぶ

 厚生労働省が発表した「簡易生命表」によれば、2007年における日本人の平均寿命は女性が85.99歳、男性が79.19歳となっています。
 社会人の仲間入り=ここでは、仕事に就くという意味で使っています=を目前に控えている皆さん方にとって、人生のおおよそ半分を過ごす職場選びは重要なことです。
 職場選びの基準にはいろいろな要素があると思いますが、「自分自身が誇りを持って仕事をできるかどうか」も重要な基準になってくるのではないでしょうか。
 私は、日本赤十字社に入社して約33年になりますが、今もその「誇り」は失っていません。

 

日本赤十字社が実施する災害救護活動

 地震、風水害、火山噴火をはじめとする異常な自然現象や人為的原因によって、人々の生命や社会生活を脅かす事態となったとき、被害に遭った方皆さんの生命を救い、生活の不便さや不安を軽減するための活動が、日本赤十字社が行う災害救護です。
 具体的には、救護班派遣に代表される医療救護(広い意味では「こころのケア」もここに含まれます)、救援物資(「毛布」、「緊急セット」など)の備蓄と配付、血液製剤の供給等があげられますが、これらの活動は、「迅速性と継続性」というスローガンのもとに、5万人を超える赤十字職員と200万人余の赤十字ボランティアの手で行われています。
 災害により家族を失った方、負傷した方、住む家を失った方の不安をできる限り軽減することが、日本赤十字社が自らに課したミッションであり、同時に国民から課せられたミッションでもあります。被災された方々にとって、自らが抱える不安や苦痛を和らげようとしてくれる「人」や「組織」があるということが、大きな心の拠り所になり、どれだけ勇気づけられ又は励まされるかは、日本赤十字社がこれまで行ってきた多くの活動経験から明らかです。
 今後も、日本赤十字が行う災害救護活動が、被災された方々のディマンドに寄り添っていけるよう更に進化・強化し、日本赤十字社の総力を挙げて、「避けられた死」による死者を皆無にする努力はもちろん、速やかに被災傷病者の苦痛軽減を図り、すべての被災者に対するマイルドな「こころのケア」を心掛け、行政や他の関係機関・団体との連携を強く意識した活動を展開していきたいと考えています。

職員としての決意と誇り

 私が日本赤十字社の職員になり立ての頃は、ポケットベルも携帯電話も誕生していませんでしたから、職場の先輩から聞かされた社内ルールに「救護課長の職にある者は、私的な時間であっても常に自分の所在を社に届けておかねばならない」といったものがあって、強いインパクトを受けたことを今でも思い出します。
 救護課長に限らず日本赤十字社の職員は、どのセクションに配属されていたとしても、非常災害時には救護活動に従事する義務があります。状況によっては休日だろうが夜中だろうが関係なく活動しなければならないこともあります。口にすることは簡単なことですが、これを実践するには強い決意、そしてそこから生まれる「自身の職業に対する誇り」が必要です。
 「すべては被災者のために」を強き思いとして抱き、ともに仕事をしていきましょう。

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