広島と長崎の核爆発から70年 未だ残る傷跡

広島と長崎への原爆投下から70年、日本赤十字社の病院は今なお長期的な健康被害に苦しむ何千もの被爆者の治療にあたっており、亡くなった方の約3分の2が癌を原因としています。

「何十年もの歳月を経た現在においてもなお広島、長崎への核兵器の使用がもたらした健康への被害が確認できるのです」ICRCのペーター・マウラー総裁は語ります。「特に核兵器保有国の配備する核兵器がより強力でかつ破壊力を増している現状にあって、核兵器の完全な廃絶に代わるより説得力のある議論があり得るでしょうか」

「現在もなお約20万人の被爆者がご存命である中、何千もの人びとがこの先何年間も放射線に関連した疾病で治療を受け続けなければなりません。一方で、原爆によりもたらされた精神的な苦痛は身体的な後遺症がない被爆者にもずっとつきまとうのです」

一方、国際赤十字・赤新月社連盟(IFRC)の近衞忠煇会長も、広島および長崎で行われる式典を機に、赤十字・赤新月運動を代表して核兵器廃絶を訴えます。「原爆投下から70年というこの節目は、核兵器がもたらす無差別な人道的影響を今一度想い起こさせるものです。核兵器が一度使用されると、その影響は時間と空間を超えて拡散し、決して抑制することができません」

昨年一年間だけで、広島と長崎の日本赤十字社の原爆病院は、それぞれ4657人と6030人もの被爆者を治療してきました。

平成26年度の1年間で亡くなった被爆者の約3分の2(63%)が癌によるもので、肺癌(20%)、胃癌(18%)、肝臓癌(14%)、白血病(8%)、腸癌(7%)、悪性リンパ腫(6%)が主な原因となっています。同期間に日本赤十字社長崎原爆病院で亡くなった方全体の半数以上(56%)が癌を原因としています。

日本赤十字社は広島では1956年から、また長崎では1969年から、原爆による被爆者のための病院を運営し、合わせてのべ250万人以上の被爆者の外来と260万人以上の被爆者の入院に対応してきました。

核兵器の廃絶に向けて前進ができずに終わったNPT(核兵器不拡散条約)再検討会議からわずか数カ月後、この原爆投下から70年の節目の時を迎えています。