予知型の東海地震を想定した災害救護訓練
　日本赤十字社（東京都港区、以下「日赤」）は、今後３０年以内の発生率が８７％とされる予知型の「東海地震」の対応を想定して策定した東海地震対応計画及び日赤本社災害救護体制要綱の検証と職員の業務遂行能力の向上を目的として、１２月１０日から本日１１日までの１夜２日にかけて「平成２１年度日赤本社災害救護訓練」を実施しました。
　↑本社災害対策本部会議　
本訓練は、近衞社長を災害対策本部長として日赤本社の他、全国のブロック代表日赤支部（宮城・東京・愛知・大阪・広島・福岡）及び静岡県支部の職員合わせて２６０人と、国際赤十字から初めて広報担当者１人が参加して、１０日の午前９時から地震発生２日目後の対応として情報の収集・共有や、対応措置の実施等をシミュレーション方式で総合的に実施しました。

←静岡県現地警戒本部へ派遣される本社職員

←本社災害対策本部で対応する職員

←全国の救護関係者を対象に行われた訓練実施研修会