2009年9月30日にインドネシア・パダン沖でM7.6の地震が発生してから約10カ月が経過しました。被災地では復興に向けて様々な支援活動が展開されており、人々の生活も落ち着きを取り戻してきました、しかし、一方でいまだ支援を待っている人々も多くいます。
　日本赤十字社は国際赤十字を通して、被災地での簡易住宅の建設や給水施設・トイレの建設、衛生教育やこころのケアにかかる支援を行っています。

（上：壁を補修するインドネシア赤十字社のボランティア）
■簡易住宅の建設現場では
　政府は恒久住宅の建設を現在取り進めていますが、赤十字としては、さしあたって必要となる簡易住宅の建設を行うこととして支援しています。
　インドネシア赤十字社と国際赤十字は被災地であるパダン市、パリアマン市、パダン・パリアマン県、南パシシル県、アガム県において、13,777戸の簡易住宅の建設を実施しています。2010年7月10日時点で10,000戸の住宅が完成しており、今年9月末までに復興活動が完了できるよう、赤十字職員とボランティアがともに一丸となって精力的に活動しています。
　パダン市では、経済的理由などから被災した家屋を補修しながら居住し続ける住民も少なくありません。被災住民はいくつかパターン化された簡易住宅のモデルや補修方法からそれぞれ適した方法を選択し、住宅の再建に取り掛かっています。
　簡易住宅の建設や家屋の補修作業には実際に居住する人だけでなく、インドネシア赤十字社のボランティアも関わっています。あるボランティアは「建設資材を竹から丈夫なワイヤーに切り替えることで壁の耐久性が強くなったよ。これで家の所有者が将来的に恒久住宅として生活することも可能になった」と話します。パダン市では、近い将来、大規模地震が発生すると予測されていることから、将来起こりうる地震に備えて、いかに耐震性を確保するかという点が大きな課題となっています。

（左：アニルリダルティさん一家）
一方、完成した簡易住宅や、今まで居住していた家屋の補修作業が終了した人達からは喜びの声が挙がっています。パダン市に住むアニルリダルティさん一家は、被災直後、両親の家に一時避難していましたが、居住スペースが狭かったことから、一部崩壊した住宅に戻らざるをえませんでした。彼女の夫のズルキフリさんは「断食明けの祭りを心配なく自分の家で迎えることができるのはうれしい。赤十字のボランティアには色々手伝ってもらって感謝しています」と笑顔で語りました。

（左：映像に見入るコミュニティの人々）
■衛生教育の普及も
　被災地では簡易住宅の建設とともに、給水施設・トイレの建設、衛生教育の普及、そしてこころのケアも行っています。
　南パシシル県では、コミュニティを対象に石鹸を使って手洗いを習慣化させることや清潔なトイレの使用法、デング熱や下痢の予防方法などについて映像を使って普及活動を行っています。映像を見に来た住民に石鹸を渡しているインドネシア赤十字社の職員は「私たちの目標は住民の健康にとって衛生教育が重要であることを認識してもらうことです」と話しました。
　実際に映像を見た主婦のラーマさんは「とてもおもしろいから、映像を見に来る住民が増えているわ。私も最初は知らないことがあったけど、今ではとても役に立っています」と答えました。
　日本赤十字社では国際赤十字を通じて、復興支援活動が終了する今年の9月末まで、フォローアップを継続していく予定です。