パキスタン北部地震（2005年10月発生）から1年が経過し、被災地では2度目の冬を迎えています。山岳地帯でアクセスしにくいという厳しい地理条件などが、パキスタン政府や各国援助機関による復興支援事業の進捗にも影響を与えています。
　依然として仮設テント住宅での生活を強いられている被災者も多く、国際赤十字は2回目となる越冬を支援するために、住宅資材と救援物資を配給しています。
　配給活動は、大きな被害を受けたバラコートの町を中心に、昨年10月上旬から始まり、今月末まで北西辺境州とパキスタン領のカシミール地方の1万3,500世帯、10万人を対象に行われる予定です。
　主な配給物資は、修理道具セット、キルト、毛布、防水シート、台所用品セットに加え、仮設テント住宅を補強するための波形トタン板も。
　「寒さに耐えられるように、１週間で今の仮設テント住宅の外側を覆います。トタン板がちょうど間に合って本当によかった」と被災者のマスト・アラムさん。

（写真：波形トタン板を申し込むマスト・アラムさん。12 人の家族を抱え、今も仮設テント住宅に暮らす。©国際赤十字・赤新月社連盟）

　バラコート北部のパトラン村に住むムハマド・アシフさんも、この地震で妻を亡くし、幼子２人を育てながら、年老いた両親の面倒をみています。「品質の良いトタン板と台所用品セットはとても役立ちます。パキスタン赤新月社のボランティアたちからも親切にしてもらい、感謝しています」

（写真：薪を集めるムハマド・アシフさん。昨年よりも厳しいとされる冬に立ち向かう準備をしている。©国際赤十字・赤新月社連盟）

　これまで日本赤十字社では、国際赤十字が実施している復興支援事業に対して約8億2,000万円の資金拠出をするとともに、昨年12月には同事業の進捗管理を担当する吉田祐子駐在員を派遣しました。吉田駐在員は、国際赤十字および各国赤十字社の派遣員と協力しながら、多くの被災者が集まるベースキャンプなどでこの越冬支援事業にもかかわっています。