学校での心臓突然死ゼロをめざして~心肺蘇生教育の普及に向け提言

日本赤十字社(以下、日赤)は「すべての国民が心肺蘇生とAED(自動体外式除細動器)に関する知識と技能を習得し、突然の心停止から救いうる命を救うことのできる安心・安全な社会を構築すること」を目的として、日本臨床救急医学会や日本循環器学会などと共同で文部科学大臣に対して、「学校での心肺蘇生教育の普及並びに突然死ゼロを目指した危機管理体制整備の提言」を提出しました。

秋田③-3.jpg (2カラム画像(枠なし):322x210px)

日赤も学校での救急法講習を多数、開催しています
(秋田県内の小学校で行われた授業参観中の救急法講習)

日本では2004年、市民によるAEDの使用が認められて以降、急速に普及が進んでいます。

しかし現在もなお、心臓突然死で亡くなる方は毎年7万人に及んでおり、学校でも毎年約100人の児童・生徒の心停止が発生しています。その中には、AEDが活用されず救命できなかった事例も複数報告されています。

こうした悲しい事故をなくすために、学校での心肺蘇生教育と危機管理体制整備を目的として、心肺蘇生の普及に尽力する他の団体と共同で今回の提言を行っています。

学校での心肺蘇生教育の普及並びに突然死ゼロを目指した危機管理体制整備の提言(PDF:319KB)

提言の共同提案団体(五十音順)

主唱: 一般社団法人 日本臨床救急医学会、一般社団法人 日本循環器学会
賛同: 特定非営利活動法人 愛知万博記念 災害・救急医療研究会、特定非営利活動法人 大阪ライフサポート協会、一般財団法人 救急振興財団、全国学校安全教育研究会、瀧本ゼミ政策分析パートAEDプロジェクト、公益社団法人 日本医師会、公益財団法人 日本学校保健会、一般社団法人 日本救急医学会、一般財団法人 日本救急医療財団、一般社団法人 日本救急看護学会、特定非営利活動法人 日本救急蘇生普及協会、一般社団法人 日本小児救急医学会、特定非営利活動法人 日本小児循環器学会、公益財団法人 日本心臓財団、日本赤十字社、一般社団法人 日本不整脈心電学会、特定非営利活動法人 日本防災士会、特定非営利活動法人 日本防災士機構、特定非営利活動法人 日本ライフセービング協会、減らせ突然死実行委員会