講習のスキルアップを目指し研修会を開催

日本赤十字社(以下、日赤)は地域の子育て・高齢者支援へ向けて、健康生活支援講習幼児安全法の普及に取り組んでいます。

これらの講習の一層の普及と、指導スキルを高めていくことなどを目的とする「平成25年度赤十字健康生活支援講習・幼児安全法講師研修会」を1月29~31日、開催し、全国の支部・施設から104人の講師が参加しました。

2人の外部講師が講演

ILC-Japanの志藤洋子事業局長。参加者からは人生の最終段階についての質問なども

ILC-Japanの志藤洋子事業局長。参加者からは人生の最終段階についての質問なども

研修会では、高齢社会の調査・研究や長寿リテラシー普及に取り組むILC-Japanの志藤洋子事業局長が『少子高齢社会―新しい高齢者像と地域を考える―』と題して講演。

これからの社会においては高齢者こそが社会の担い手になることが大切であると指摘し、「日赤も健康生活支援講習を通して地域に根差した支援を続けてほしい」と期待を述べました。

スピーキングエッセイの大嶋友秀氏。昨年に引き続き2度目のご講演です

スピーキングエッセイの大嶋友秀氏。昨年に引き続き二度目の講演です

また、スピーキングエッセイの大嶋友秀氏は講習指導に役立つ技術として、ファシリテーションのマインドとスキルについての実践に役立つツールを参加者に伝えました。

各支部の取り組みを情報共有

発表の様子。8つの支部・施設の取り組みを紹介しました

8の支部・施設の取り組みを紹介しました

今回の研修では、各支部の優秀な普及実践事例から学び合うことを重視し、参加者からの話題提供にも多くの時間が割かれました。

東京都の山口玲子さんは今年度から始めている地域包括支援センターとの連携について「地域包括支援において赤十字の強みである講習や病院を生かす貢献ができました。今後はよりバリエーションを増やした講習を行いたい」と述べました。

鹿児島県の砂原加津代さんは県保育園連合会と連携した幼児安全法講習について発表し、子どもと接する職業をターゲットに講習を開催する有効性と、他団体と共催で講習を行うことによる事務負担削減などのメリットを強調しました。

このほか日赤と地域の福祉関連団体との連携事例として『市の介護予防リーダーへの講習普及』(三重)『ファミリーサポートセンターとのタイアップ』(滋賀)などの報告も。これらの実践報告を受けて、多くの参加者が各支部・施設での活動にアイデアを取り入れたいと感想を述べました。

健康生活支援講習開始から5年

にこやかに、かつ真剣にディスカッション!

にこやかに、かつ真剣にディスカッション!

健康生活支援講習がスタートして今年で5年が経過しますが。それを機に実施されたアンケート調査の結果が研修会で発表されました。

受講者とボランティアを含む指導員を対象としたこのアンケートによると、介護技術に加え自分の健康増進や地域の高齢者支援に役立つ内容が幅広い年代から支持されていることなどが明らかに。

こうした結果を踏まえ、より良い講習の展開を模索するグループワークも繰り広げられました。