首都直下の巨大地震想定~勤務時間外の発災に備え、徒歩での緊急参集も実施

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参集した職員によって災害救護実施対策本部が設置されます

「未明の東京が震度6強の地震に襲われた」

日本赤十字社(以下、日赤)は東日本大震災から1年を前にした3月6日、首都直下での巨大地震を想定した「平成23年度本社災害救護訓練」を本社(東京都港区)で全職員が参加し、実施しました。

今回の訓練は、早朝や深夜など就業時間外の巨大災害発生に備えたもの。一連の初動対応を実際に行うことで、災害救護体制を立ち上げるまでの課題や緊急時の情報伝達状況などを検証するのが目的です。

早朝5時、自宅にいる職員の安否確認を自動配信メールで行うと同時に、緊急連絡網とメールで本社に召集。

交通機関がストップすることも予想されることから、各職員は徒歩(およそ10キロメートル前後)を含む手段で参集し、防災センターの当直者と協力して、日赤本社内に災害救護実施対策本部を設置するまでの訓練を行いました。

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本社前庭での社長講評

近衞忠煇社長は訓練終了後、全職員を前に、早朝からの情報伝達と約10キロメートルの徒歩を含んだ参集訓練、そして災害救護実施対策本部の設置に至るまでの初動対応が円滑に行われたことを評価。

また、東日本大震災を振り返り、「日赤として大きな役割を果たすことができたものの、今後の課題として、常に想定外の事態も想定し、災害へ柔軟に対応していくことが大切」と強調しました。

「首都直下地震や東海地震、さらに東南海・南海地震の発生が予測される中、災害救護活動は日赤の大きな使命。全職員が災害救護のプロとしての自覚を持ってこうした訓練に真剣に取り組み、発生した災害に柔軟に、そして全社一丸となって取り組んでいこう」と締めくくりました。

  • ※日赤は災害救助法や日本赤十字社法によって災害時の救護活動が義務づけられており、被害が甚大な大規模災害の際には本社内に災害救護実施対策本部を設置することになっています